２．日本の食文化の発信について
（１） 日本の食文化の魅力
日本の食文化の魅力は何だと思うか聞いたところ、「各地域に四季折々の特徴的な食材があること」を挙げた者の割合が66.4％、「「だし」のうま味や味噌などの発酵食品を料理に使っていること」を挙げた者の割合が61.4％と高く、以下、「お正月、節分、節句のように年中行事にちなんだ料理があること」（51.6％）、「「いただきます」、「ごちそうさま」や「もったいない」に表現されるように、自然や人に感謝して食べ物を大切にすること」（47.0％）、「素材の味わいを活かす多様な調理（茹でる、蒸す、煮るなど）・加工技術（発酵など）」（43.8％）、「栄養バランスが良く、健康的であること」（42.3％）などの順となっている。（複数回答、上位６項目）
都市規模別に見ると、「各地域に四季折々の特徴的な食材があること」を挙げた者の割合は中都市で、「栄養バランスが良く、健康的であること」を挙げた者の割合は大都市で、それぞれ高くなっている。
性別に見ると、「各地域に四季折々の特徴的な食材があること」、「「だし」のうま味や味噌などの発酵食品を料理に使っていること」、「お正月、節分、節句のように年中行事にちなんだ料理があること」、「「いただきます」、「ごちそうさま」や「もったいない」に表現されるように、自然や人に感謝して食べ物を大切にすること」、「素材の味わいを活かす多様な調理（茹でる、蒸す、煮るなど）・加工技術（発酵など）」、「栄養バランスが良く、健康的であること」を挙げた者の割合は女性で高くなっている。
年齢別に見ると、「各地域に四季折々の特徴的な食材があること」を挙げた者の割合は40歳代、50歳代で、「「だし」のうま味や味噌などの発酵食品を料理に使っていること」、「素材の味わいを活かす多様な調理（茹でる、蒸す、煮るなど）・加工技術（発酵など）」を挙げた者の割合は50歳代で、「お正月、節分、節句のように年中行事にちなんだ料理があること」を挙げた者の割合は40歳代で、それぞれ高くなっている。（図３、表３（CSV形式：3KB）
）
（２） 日本の食文化の中で、外国人に体験してほしいこと
日本の食文化の中で、外国人に体験してほしいと思うことは何か聞いたところ、「「だし」のうま味や味噌などの発酵食品を活かした料理を味わうこと」を挙げた者の割合が50.8％、「各地域の特徴的な食材や郷土料理を味わうこと」を挙げた者の割合が48.7％、「お正月、節分、節句のような年中行事にちなんだ料理を味わうこと」を挙げた者の割合が46.5％などの順となっている。（複数回答、上位３項目）
都市規模別に見ると、「「だし」のうま味や味噌などの発酵食品を活かした料理を味わうこと」、「お正月、節分、節句のような年中行事にちなんだ料理を味わうこと」を挙げた者の割合は中都市で高くなっている。
性別に見ると、「「だし」のうま味や味噌などの発酵食品を活かした料理を味わうこと」、「お正月、節分、節句のような年中行事にちなんだ料理を味わうこと」を挙げた者の割合は女性で高くなっている。
年齢別に見ると、「「だし」のうま味や味噌などの発酵食品を活かした料理を味わうこと」、「各地域の特徴的な食材や郷土料理を味わうこと」を挙げた者の割合は40歳代、50歳代で、「お正月、節分、節句のような年中行事にちなんだ料理を味わうこと」を挙げた者の割合は50歳代で、それぞれ高くなっている。（図４、表４（CSV形式：4KB））
（３） 外国人に日本の食文化を体験してもらうために飲食店の取組で重要だと思うこと
外国人に日本の食文化を体験してもらうために、飲食店では、今後どのようなことに取り組むことが重要だと思うか聞いたところ、「メニュー表示などの多言語化（英語、中国語など）」を挙げた者の割合が72.2％と最も高く、以下、「多様な食文化に対応したメニューの提供（ベジタリアン、ハラルなど）」（38.4％）、「バリアフリー化（車椅子、盲導犬、点字メニューなど）」（30.6％）、「支払い（方法）のキャッシュレス化」（28.4％）、「受動喫煙の防止対策」（27.7％）などの順となっている。（複数回答、上位５項目）
性別に見ると、「多様な食文化に対応したメニューの提供（ベジタリアン、ハラルなど）」、「バリアフリー化（車椅子、盲導犬、点字メニューなど）」を挙げた者の割合は女性で、「支払い（方法）のキャッシュレス化」を挙げた者の割合は男性で、それぞれ高くなっている。
年齢別に見ると、「メニュー表示などの多言語化（英語、中国語など）」、「支払い（方法）のキャッシュレス化」を挙げた者の割合は18～29歳から50歳代で、「多様な食文化に対応したメニューの提供（ベジタリアン、ハラルなど）」、「バリアフリー化（車椅子、盲導犬、点字メニューなど）」を挙げた者の割合は40歳代、50歳代で、「受動喫煙の防止対策」を挙げた者の割合は60歳代で、それぞれ高くなっている。（図５、表５（CSV形式：3KB））
