2 調査結果の概要
5.臓器移植に関する情報について
(1) 臓器移植に関する情報を十分得ているかどうか
臓器移植について,十分な情報が得られていると思うか聞いたところ,「そう思う」とする者の割合が11.2%(「そう思う」2.4%+「どちらかというとそう思う」8.8%),「そう思わない」とする者の割合が80.8%(「あまりそう思わない」42.8%+「そう思わない」38.0%)となっている。
性別に見ると,大きな差異は見られない。
年齢別に見ると,「そう思わない」とする者の割合は30歳代で高くなっている。
職業別に見ると,「そう思わない」とする者の割合は管理・専門技術・事務職,労務職で高くなっている。(図25,表25)
性別に見ると,大きな差異は見られない。
年齢別に見ると,「そう思わない」とする者の割合は30歳代で高くなっている。
職業別に見ると,「そう思わない」とする者の割合は管理・専門技術・事務職,労務職で高くなっている。(図25,表25)
(2) 臓器移植についてどのような情報がほしいか
臓器移植に関してどのような情報がほしいか聞いたところ,「臓器移植の安全性など移植医療の情報」を挙げた者の割合が48.9%と最も高く,以下,「臓器移植に要する費用などの情報」(42.9%),「臓器移植の実施状況」(34.0%)などの順となっている。なお,「特にない」と答えた者の割合は17.0%となっている。(上位3項目,複数回答)
都市規模別に見ると,「臓器移植に要する費用などの情報」,「臓器移植の実施状況」を挙げた者の割合は大都市で高くなっている。
性別に見ると,「臓器移植の安全性など移植医療の情報」を挙げた者の割合は女性で高くなっている。
年齢別に見ると,「臓器移植の安全性など移植医療の情報」,「臓器移植に要する費用などの情報」を挙げた者の割合は20歳代から40歳代で,「臓器移植の実施状況」を挙げた者の割合は30歳代,40歳代で,それぞれ高くなっている。
職業別に見ると,「臓器移植の安全性など移植医療の情報」,「臓器移植に要する費用などの情報」を挙げた者の割合は管理・専門技術・事務職,労務職で,「臓器移植の実施状況」を挙げた者の割合は管理・専門技術・事務職で,それぞれ高くなっている。(図26,表26)
都市規模別に見ると,「臓器移植に要する費用などの情報」,「臓器移植の実施状況」を挙げた者の割合は大都市で高くなっている。
性別に見ると,「臓器移植の安全性など移植医療の情報」を挙げた者の割合は女性で高くなっている。
年齢別に見ると,「臓器移植の安全性など移植医療の情報」,「臓器移植に要する費用などの情報」を挙げた者の割合は20歳代から40歳代で,「臓器移植の実施状況」を挙げた者の割合は30歳代,40歳代で,それぞれ高くなっている。
職業別に見ると,「臓器移植の安全性など移植医療の情報」,「臓器移植に要する費用などの情報」を挙げた者の割合は管理・専門技術・事務職,労務職で,「臓器移植の実施状況」を挙げた者の割合は管理・専門技術・事務職で,それぞれ高くなっている。(図26,表26)
(3) どのような広報啓発活動が効果的か
国民の臓器移植に対する関心を高めるためには,どのような啓発広報活動が効果的だと思うか聞いたところ,「テレビ・ラジオ」を挙げた者の割合が83.8%と最も高く,以下,「新聞・雑誌」(53.8%),「学校での教育」(40.2%),「広報誌(紙)」(18.9%),「インターネット」(18.9%),「講演や集会」(16.9%)などの順となっている。(上位6項目,複数回答)
都市規模別に見ると,「講演や集会」を挙げた者の割合は町村で高くなっている。
性別に見ると,「テレビ・ラジオ」を挙げた者の割合は女性で高くなっている。
年齢別に見ると,「学校での教育」,「インターネット」を挙げた者の割合は20歳代,30歳代,50歳代で,「広報誌(紙)」,「講演や集会」を挙げた者の割合は50歳代で,それぞれ高くなっている。
職業別に見ると,「テレビ・ラジオ」を挙げた者の割合は主婦で,「学校での教育」,「講演や集会」を挙げた者の割合は管理・専門技術・事務職で,「インターネット」を挙げた者の割合は管理・専門技術・事務職,労務職で,それぞれ高くなっている。(図27,表27)
都市規模別に見ると,「講演や集会」を挙げた者の割合は町村で高くなっている。
性別に見ると,「テレビ・ラジオ」を挙げた者の割合は女性で高くなっている。
年齢別に見ると,「学校での教育」,「インターネット」を挙げた者の割合は20歳代,30歳代,50歳代で,「広報誌(紙)」,「講演や集会」を挙げた者の割合は50歳代で,それぞれ高くなっている。
職業別に見ると,「テレビ・ラジオ」を挙げた者の割合は主婦で,「学校での教育」,「講演や集会」を挙げた者の割合は管理・専門技術・事務職で,「インターネット」を挙げた者の割合は管理・専門技術・事務職,労務職で,それぞれ高くなっている。(図27,表27)
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