2 調査結果の概要
3 発展を期待する科学技術の分野
(1) 科学技術が貢献すべき分野
科学技術が今後どのような分野に特に貢献すべきだと思うか聞いたところ,「地球環境や自然環境の保全」を挙げた者の割合が65.3%,「資源の開発やリサイクル」を挙げた者の割合が60.7%,「エネルギーの開発や有効利用」を挙げた者の割合が58.7%と高く,以下,「廃棄物の処理・処分」(49.7%)などの順となっている。(複数回答,上位4項目)
前回の調査結果と比較して見ると,「エネルギーの開発や有効利用」(63.0%→58.7%),「廃棄物の処理・処分」(56.8%→49.7%)を挙げた者の割合が低下している。
都市規模別に見ると,「廃棄物の処理・処分」を挙げた者の割合は中都市で高くなっている。
性別に見ると,「エネルギーの開発や有効利用」を挙げた者の割合は男性で高くなっている。
年齢別に見ると,「地球環境や自然環境の保全」を挙げた者の割合は30歳代,40歳代で,「資源の開発やリサイクル」,「エネルギーの開発や有効利用」,「廃棄物の処理・処分」を挙げた者の割合は30歳代から50歳代で,それぞれ高くなっている。
職業別に見ると,「地球環境や自然環境の保全」,「資源の開発やリサイクル」,「廃棄物の処理・処分」を挙げた者の割合は管理・専門技術・事務職で,「エネルギーの開発や有効利用」を挙げた者の割合は自営業主,管理・専門技術・事務職で,それぞれ高くなっている。(図33,表29)
前回の調査結果と比較して見ると,「エネルギーの開発や有効利用」(63.0%→58.7%),「廃棄物の処理・処分」(56.8%→49.7%)を挙げた者の割合が低下している。
都市規模別に見ると,「廃棄物の処理・処分」を挙げた者の割合は中都市で高くなっている。
性別に見ると,「エネルギーの開発や有効利用」を挙げた者の割合は男性で高くなっている。
年齢別に見ると,「地球環境や自然環境の保全」を挙げた者の割合は30歳代,40歳代で,「資源の開発やリサイクル」,「エネルギーの開発や有効利用」,「廃棄物の処理・処分」を挙げた者の割合は30歳代から50歳代で,それぞれ高くなっている。
職業別に見ると,「地球環境や自然環境の保全」,「資源の開発やリサイクル」,「廃棄物の処理・処分」を挙げた者の割合は管理・専門技術・事務職で,「エネルギーの開発や有効利用」を挙げた者の割合は自営業主,管理・専門技術・事務職で,それぞれ高くなっている。(図33,表29)
(2) 国や公的機関が取り組むべき分野
科学技術の研究は,大きく分けて国や県などの研究機関,大学,民間企業で行われているが,主に国や県などの研究機関や大学などの公的な機関が中心となって取り組むべき研究分野は何だと考えるか聞いたところ,「地球環境や自然環境の保全」を挙げた者の割合が57.0%と最も高く,以下,「資源の開発やリサイクル」(48.8%),「エネルギーの開発や有効利用」(47.2%),「廃棄物の処理・処分」(43.5%)などの順となっている。(複数回答,上位4項目)
前回の調査結果と比較して見ると,「地球環境や自然環境の保全」(62.9%→57.0%),「資源の開発やリサイクル」(54.2%→48.8%),「廃棄物の処理・処分」(57.8%→43.5%)を挙げた者の割合が低下している。
性別に見ると,「エネルギーの開発や有効利用」を挙げた者の割合は男性で高くなっている。
年齢別に見ると,「地球環境や自然環境の保全」を挙げた者の割合は40歳代,50歳代で,「資源の開発やリサイクル」を挙げた者の割合は30歳代で,「エネルギーの開発や有効利用」を挙げた者の割合は30歳代,50歳代で,「廃棄物の処理・処分」を挙げた者の割合は40歳代で,それぞれ高くなっている。
職業別に見ると,「地球環境や自然環境の保全」,「資源の開発やリサイクル」,「エネルギーの開発や有効利用」,「廃棄物の処理・処分」を挙げた者の割合は管理・専門技術・事務職で高くなっている。(図34,表30)
前回の調査結果と比較して見ると,「地球環境や自然環境の保全」(62.9%→57.0%),「資源の開発やリサイクル」(54.2%→48.8%),「廃棄物の処理・処分」(57.8%→43.5%)を挙げた者の割合が低下している。
性別に見ると,「エネルギーの開発や有効利用」を挙げた者の割合は男性で高くなっている。
年齢別に見ると,「地球環境や自然環境の保全」を挙げた者の割合は40歳代,50歳代で,「資源の開発やリサイクル」を挙げた者の割合は30歳代で,「エネルギーの開発や有効利用」を挙げた者の割合は30歳代,50歳代で,「廃棄物の処理・処分」を挙げた者の割合は40歳代で,それぞれ高くなっている。
職業別に見ると,「地球環境や自然環境の保全」,「資源の開発やリサイクル」,「エネルギーの開発や有効利用」,「廃棄物の処理・処分」を挙げた者の割合は管理・専門技術・事務職で高くなっている。(図34,表30)
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