5ページ目-体力・スポーツに関する世論調査（平成21年9月調査）

　オリンピック競技大会やサッカー,テニスなどのスポーツの国際大会での日本選手の活躍にどのくらい関心を持っているか聞いたところ,「関心がある」とする者の割合が86.7％（「非常に関心がある」41.6％＋「やや関心がある」45.1％），「関心がない」とする者の割合が13.2％（「あまり関心がない」9.9％＋「ほとんど（全く）関心がない」3.3％）となっている。
　前回の調査結果と比較して見ると，大きな変化は見られない。
　性別に見ると，「関心がある」とする者の割合は男性で,「関心がない」とする者の割合は女性で,それぞれ高くなっている。
　年齢別に見ると，「関心がある」とする者の割合は50歳代で,「関心がない」とする者の割合は20歳代で,それぞれ高くなっている。（図２３，図２４，表２１−１，表２１−２）

　日本選手がオリンピック競技大会などで活躍するためには，どのような公的援助が必要だと思うか聞いたところ，公的援助について何らかの選択肢を挙げた者（以下，『「公的な援助が必要である」とする者』という。）の割合が88.2％，「公的な援助は必要ない」と答えた者の割合が4.3％となっている。
　前回の調査結果と比較して見ると，大きな変化は見られない。
　都市規模別に見ると，大きな差異は見られない。
　性別に見ると，「公的な援助が必要である」とする者の割合は男性で高くなっている。
　年齢別に見ると，「公的な援助が必要である」とする者の割合は30歳代から50歳代で高くなっている。
　次に，日本選手がオリンピック競技大会などで活躍するために必要な公的援助については，「選手のトレーニングや海外遠征などに経済的な援助を行う」を挙げた者の割合が51.9％，「国などが，施設の充実したトレーニング施設（ナショナルトレーニングセンター）を充実させる」を挙げた者の割合が48.9％と高く，以下，「コーチ，トレーナーなど指導者の養成を図る」（42.3％），「優れた選手の表彰や年金などを充実させる」（32.5％）などの順となっている。（複数回答，上位４項目）
　前回の調査結果と比較して見ると，「選手のトレーニングや海外遠征などに経済的な援助を行う」（48.2％→51.9％），「国などが，施設の充実したトレーニング施設（ナショナルトレーニングセンター）を充実させる」（43.1％→48.9％），「コーチ，トレーナーなど指導者の養成を図る」（37.7％→42.3％）を挙げた者の割合が上昇し，「優れた選手の表彰や年金などを充実させる」（36.4％→32.5％）を挙げた者の割合が低下している。
　都市規模別に見ると，「優れた選手の表彰や年金などを充実させる」を挙げた者の割合は中都市で高くなっている。
　性別に見ると，「選手のトレーニングや海外遠征などに経済的な援助を行う」を挙げた者の割合は女性で，「優れた選手の表彰や年金などを充実させる」は男性で，それぞれ高くなっている。
　年齢別に見ると，「選手のトレーニングや海外遠征などに経済的な援助を行う」，「国などが，施設の充実したトレーニング施設（ナショナルトレーニングセンター）を充実させる」を挙げた者の割合は40歳代，50歳代で，「コーチ，トレーナーなど指導者の養成を図る」を挙げた者の割合は20歳代から50歳代で，それぞれ高くなっている。（図２５，表２２−１，表２２−２）

　オリンピック競技大会や世界選手権大会などの国際大会を我が国で開催することについてどう思うか聞いたところ，「好ましい」とする者の割合が89.4％（「好ましい」55.2％＋「どちらかといえば好ましい」34.2％），「好ましくない」とする者の割合が7.1％（「どちらかといえば好ましくない」5.3％＋「好ましくない」1.8％）となっている。
　性別に見ると，「好ましい」とする者の割合は男性で高くなっている。
　年齢別に見ると，「好ましい」とする者の割合は30歳代，40歳代で高くなっている。（図２６，表２３，参考）