6ページ目-体力・スポーツに関する世論調査（平成16年2月調査）

　オリンピック競技大会やサッカー，テニスなどのスポーツの国際大会での日本選手の活躍にどのくらい関心を持っているか聞いたところ，「関心がある」とする者の割合が80.7％（「非常に関心がある」33.6％＋「やや関心がある」47.1％），「関心がない」とする者の割合が18.7％（「あまり関心がない」13.8％＋「ほとんど（全く）関心がない」5.0％）となっている。
　前回の結果と比較して見ると，「関心がある」（87.2％→80.7％）とする者の割合が低下し,「関心がない」（12.7％→18.7％）とする者の割合が上昇している。
　性別に見ると，「関心がある」とする者の割合は男性で高くなっている。
　年齢別に見ると，「関心がある」とする者の割合は40歳代で,「関心がない」とする者の割合は70歳以上で,それぞれ高くなっている。（図33,表32）

　日本選手がオリンピック競技大会などで活躍するためには，どのような公的援助が必要だと思うか聞いたところ，公的援助について何らかの選択肢を挙げた者（以下『「公的な援助が必要である」とする者』という。）の割合が76.7％，「公的な援助は必要ない」と答えた者の割合が5.3％となっている。なお,「わからない」と答えた者の割合が18.1％となっている。
　前回の結果と比較して見ると，「公的な援助が必要である」（80.6％→76.7％）とする者の割合が低下している。
　都市規模別に見ると，「公的な援助が必要である」とする者の割合は大都市,中都市,小都市で,それぞれ高くなっている。
　性別に見ると，「公的な援助が必要である」とする者の割合は男性で高くなっている。
　年齢別に見ると，「公的な援助が必要である」とする者の割合は20歳代から40歳代で,それぞれ高くなっている。
　次に,日本選手がオリンピック競技大会などで活躍するために必要な公的援助については,「選手のトレーニングや海外遠征などに経済的な援助を行う」を挙げた者の割合が39.9％と最も高く,以下,「国などが,施設の充実したトレーニング施設（ナショナルトレーニングセンター）をつくる」（34.0％）,「コーチ,トレーナーなど指導者の養成を図る」（27.8％）,「優れた選手の表彰や年金などを充実させる」（26.2％）などの順となっている。（複数回答,上位４項目）
　前回の調査結果と比較して見ると,「選手のトレーニングや海外遠征などに経済的な援助を行う」（43.4％→39.9％）,「国などが,施設の充実したトレーニング施設（ナショナルトレーニングセンター）をつくる」（38.4％→34.0％）,「コーチ,トレーナーなど指導者の養成を図る」（35.1％→27.8％）,「優れた選手の表彰や年金などを充実させる」（33.1％→26.2％）を挙げた者の割合が低下している。（図34）
　都市規模別に見ると,「優れた選手の表彰や年金などを充実させる」を挙げた者の割合は大都市,中都市で,それぞれ高くなっている。
　性別に見ると,「優れた選手の表彰や年金などを充実させる」を挙げた者の割合は男性で高くなっている。
　年齢別に見ると,「選手のトレーニングや海外遠征などに経済的な援助を行う」,「国などが,施設の充実したトレーニング施設（ナショナルトレーニングセンター）をつくる」,「優れた選手の表彰や年金などを充実させる」を挙げた者の割合は40歳代で,「コーチ,トレーナーなど指導者の養成を図る」を挙げた者の割合は20歳代,30歳代で,それぞれ高くなっている。（表33）

　オリンピック競技大会や世界選手権大会などの国際大会を我が国で開催することについてどう思うか聞いたところ，「よいことだ」とする者の割合が84.4％（「非常によいことだ」37.9％＋「まあよいことだ」46.6％），「よいことではない」と答えた者の割合が1.6％，「一概に言えない」と答えた者の割合が11.6％となっている。
　前回の結果と比較して見ると，「よいことだ」（81.9％→84.4％）とする者の割合が上昇している。
　性別に見ると,大きな差異は見られない。
　年齢別に見ると，「よいことだ」とする者の割合は20歳代で高くなっている。（図35,表34）