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6ページ目-体力・スポーツに関する世論調査(平成12年10月調査)

2000年12月25日掲載

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2 調査結果の概要


  1. スポーツの国際大会に関する意識ついて

    (1) 国際大会での日本人選手の活躍に対する関心
     オリンピック競技大会やバレーボール、テニスなどのスポーツの国際大会での日本選手の活躍にどのくらい関心を持っているか聞いたところ,「関心がある」とする者の割合が87.2%(「非常に関心がある」43.6%+「やや関心がある」43.6%),「関心がない」とする者の割合が12.7%(「あまり関心がない」9.5%+「ほとんど(全く)関心がない」3.2%)となっている。
     前回の調査結果と比較して見ると,「関心がある」(79.3%→87.2%)とする者の割合が上昇し,「関心がない」(20.4%→12.7%)とする者の割合が低下している。
     都市規模別に見ると,大きな差異は見られない。
     性別に見ると,「関心がある」とする者の割合は男性で,「関心がない」とする者の割合は女性で,それぞれ高くなっている。
     年齢別に見ると,「関心がある」とする者の割合は50歳代で,「関心がない」とする者の割合は20歳代,70歳以上で,それぞれ高くなっている。(図31
     運動・スポーツの1年間の実施状況との関連で見ると, 「関心がある」とする者の割合は「運動やスポーツを行った」とする者で,「関心がない」とする者の割合は「運動やスポーツはしなかった」と答えた者で,それぞれ高くなっている。(表30

    (2) 国際大会で日本人選手が活躍するための公的援助の必要性
     日本選手がオリンピック競技大会などで活躍するためには,どのような公的援助が必要だと思うか聞いたところ,公的援助について何らかの選択肢を挙げた者(以下『「公的な援助が必要である」とする者』という。)の割合が80.6%,「公的な援助は必要ない」と答えた者の割合が5.2%となっている。なお,「わからない」と答えた者の割合は14.2%となっている。
     前回の調査結果と比較して見ると,大きな変化は見られない。
     都市規模別に見ると,大きな差異は見られない。
     性別に見ると,「公的な援助が必要である」とする者の割合は男性で高くなっている。
     年齢別に見ると,「公的な援助が必要である」とする者の割合は20歳代から50歳代で高くなっている。
     運動・スポーツの1年間の実施状況との関連で見ると,「公的な援助が必要である」する者の割合は「運動やスポーツを行った」とする者で高くなっている。
     国際大会での日本選手の活躍に対する関心との関連で見ると,「公的な援助が必要である」とする者の割合は「関心がある」とする者で高くなっている。
     次に,日本選手がオリンピック競技大会などで活躍するためには,どのような公的援助が必要かについては,「選手のトレーニングや海外遠征などに経済的な援助を行う」を挙げた者の割合は43.4%と最も高く,以下,「国などが施設の充実したトレーニング施設(ナショナルスポーツセンター)をつくる」(38.4%),「コーチ、トレーナーなど指導者の養成を図る」(35.1%),「優れた選手の表彰や年金などを充実させる」(33.1%),「科学的なトレーニングなどの研究の充実と活用を図る」(24.3%)などの順となっている。(複数回答)
     前回の調査結果と比較して見ると,「選手のトレーニングや海外遠征などに経済的な援助を行う」(35.8%→43.4%),「国などが施設の充実したトレーニング施設(ナショナルスポーツセンター)をつくる」(31.0%→38.4%),「コーチ、トレーナーなど指導者の養成を図る」(32.1%→35.1%)を挙げた者の割合が上昇している。(図32
     都市規模別に見ると,「コーチ、トレーナーなど指導者の養成を図る」,「科学的なトレーニングなどの研究の充実と活用を図る」を挙げた者の割合は大都市で高くなっている。
     性別に見ると,「優れた選手の表彰や年金などを充実させる」,「科学的なトレーニングなどの研究の充実と活用を図る」を挙げた者の割合は男性で高くなっている。
     年齢別に見ると,「選手のトレーニングや海外遠征などに経済的な援助を行う」,「コーチ、トレーナーなど指導者の養成を図る」,「科学的なトレーニングなどの研究の充実と活用を図る」を挙げた者の割合は30歳代,40歳代で,「国などが施設の充実したトレーニング施設(ナショナルスポーツセンター)をつくる」を挙げた者の割合は40歳代で,それぞれ高くなっている。
     運動・スポーツの1年間の実施状況との関連で見ると,上記5項目全てについて,「運動やスポーツを行った」とする者で高くなっている。(表31参考表

    (3) 国際大会を我が国で開催することについて
     オリンピック競技大会やワールドカップサッカーなどの国際大会を我が国で開催することについてどう思うか聞いたところ,「よいことだ」とする者の割合が81.9%(「非常によいことだ」36.7%+「まあよいことだ」45.3%),「よいことではない」と答えた者の割合が2.1%,「一概にいえない」と答えた者の割合が12.5%となっている。
     前回の調査結果と比較して見ると,大きな変化は見られない。
     性別に見ると,「よいことだ」とする者の割合は男性で,「一概にいえない」と答えた者の割合は女性で,それぞれ高くなっている。(図33
     運動・スポーツの1年間の実施状況との関連で見ると,「よいことだ」とする者の割合は「運動やスポーツを行った」とする者で高くなっている。
     国際大会での日本選手の活躍に対する関心との関連で見ると,「よいことだ」とする者の割合は「関心がある」とする者で,「一概にいえない」と答えた者の割合は「関心がない」とする者で,それぞれ高くなっている。(表32


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